自分でできる人探しの方法まとめ

人探しの基本は、自分で探すことです。

事件性の高い行方不明者が出た場合の人探しは、警察に依頼しますが、それ以外の場合には、最終的には警察や探偵に依頼するにしても、最初は、まず、自分で人探しを行います。

1 自分でできる人探しにはどんな方法があるか

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自分でできる人探しにはどんな方法があるか

自分でできる人探しには、次のような方法があります。

行方不明者の住所地を確認する
メールや電話で連絡を取る
インターネットの掲示板を活用する
SNSを活用する
ビラや新聞広告を活用する
ナンバープレートを確認する
住民基本台帳を閲覧する
戸籍を取得する
徒歩で足取りを追う

自分でできる人探しには、様々な方法があります。

それらを複数組み合わせて人探しを実施すれば、事件性の低い人探しであれば、それだけで行方不明者を発見できる可能性も十分にあります。

一部を除けば、どれも簡単に、費用もあまりかけないで行いことができます。

事件性の高い行方不明者が出た場合には、自分で人探しをするなどと悠長なことは言っていられません。

直ちに、警察に連絡して、捜査を依頼する必要があります。

もちろん、警察に捜査を依頼した上であれば、警察の捜査と同時に、自分で人探しをすることは、もちろん構いません。

事件性の高い人探しとは、以下のようなケースです。

子供が家出して戻らない
1週間以上音信不通
子供が学校から帰宅途中に行方不明となった

最近は、小さい子供を狙った誘拐・殺人事件が頻発しています。

小学生などの子供が帰宅途中に行方不明となり、友人宅や親戚、公園などの通学途中の遊び場所にいないことが判明した場合には、すぐに、警察に捜索願を出した方がよいでしょう。

誘拐された場合には、捜査が遅れたことが致命傷になる場合もあるからです。

人探しには、大きく分けて、自分で行う方法、警察に頼む方法、探偵に頼む方法の3種類がありますが、これらの方法を併用してはならないということは全くありません。

警察や探偵に人探しを依頼した場合でも、自分で人探しを行うことは一向に構わないし、逆に、その場合でも、自分で人探しを行うことは必要でしょう。

警察や探偵と、自分が行う人探しを組み合わせた方が、事件が早く解決することは言うまでもありません。

行方不明者の住所地を確認する

行方不明者が出た場合、行方不明者の住所地（アパートや室内）をまず調べます。

部屋が荒らされていた場合には、事件に巻き込まれた可能性があるので、この場合には、直ちに、警察に連絡します。

また、室内がキレイに整頓されているのに、長期間不在となっている場合も、何か事件に巻き込まれた可能性があります。

室内に、携帯電話、印鑑、通帳、常備薬、数日分の下着等が亡くなっていると、家出や短期間の外泊の可能性があります。

家出の場合には、本人と連絡を取ることは難しいかもしれませんが、家出ではない短期間外泊であれば、本人の携帯電話に連絡を入れたり、本人の知人宅や親戚宅等に電話を入れれば、本人がそこにいたりして、あっさり解決することがあります。

メールや電話で連絡を取る

本人が携帯電話を所持している場合には、携帯電話に電話やメールを入れてみるとよいでしょう。

本人は、行方不明者となっているわけですから、当然、電話を入れても、本人と連絡がつくことはないでしょう。

しかし、電話会社のメッセージ、例えば「電波の届かないこところにいます」とか、「電源が入っておりません」「お客様のおかけになった電話番号は現在使われておりません」などから、人探しの手掛かりが見つかることもあります。

留守電機能が作動している場合には、留守電にメッセージを入れておけば、しばらくして折り返しの電話が来るかもしれません。

留守電機能が作動している場合には、本人の生存は確認されますが、長期間にわたり、折り返しの電話が来ない場合には、家出の可能性が出てきます。

インターネットの掲示板を活用する

インターネットをよく使われる方であれば、ネット上には人探し専門のホームページがあるので、それを利用してみるのも1つの方法です。

2016年9月末現在で、インターネットの普及率は83.5％、利用者人口は1億人を超え、インターネットの利用は社会の隅々まで普及しています。

インターネットの掲示板に、人探しの広告を出すと、様々な人が閲覧しますから、その中から、人探しの解決に重要な役割を果たす情報が得られるかもしれません。

ただし、この方法を利用する場合には、行方不明者の個人情報が流失するとこになりますから、それについて十分な注意が必要です。

インターネットの掲示板は無料で利用できるというメリットがありますが、その反面、いたずら、中傷、いやがらせ、暇つぶしのための偽投稿がよくあります。

いたずらや中傷であれば我慢すれば済みますが、偽の情報提供が行われた場合には、そのために時間を取られて、人探しが大幅に遅れることもあります。

インターネットの掲示板を活用して人探しを行う場合には、このようなリスクに注意する必要があります。

掲示板を利用しなくても、googleやyahooなどの検索サイトに、行方不明者の氏名を入力して検索してみると、行方不明者が自分の情報をネット上にアップしている場合には、人探しに必要な情報が、ヒットしてくる可能性があります。

この方法だと、費用も掛かりませんし、嫌がらせの中傷を受けることもないし、個人情報の流出が問題になることもありませんただし、行方不明者が、自分の情報をネット上にアップしていない場合には、その氏名で検索しても何の情報も出てこないので、全く役に立ちません。

SNSを活用する

行方不明者がFacebookやTwitterなどのSNSを利用していた場合には、そのSNSにアクセスしてみると、人探しに関する重要な情報を得られる場合があります。

FacebookやTwitterの公式ホームページ上の画面に、行方不明者の氏名（IDやSNS名の場合もある）を入力すると、本人のページを閲覧できます。

すると、例えば、次のような情報を入手することができます。

写真やテキストが更新されているかどうか
写真やテキストの更新が止まっている場合には、最終更新はいつか
失踪に関係のありそうな人物がいないかどうか

例えば、行方不明者のFacebookに「○月○日まで、○○へ旅行に行っています。

」というメッセージが表示されており、それが最終更新ページとなっている場合、帰宅予定日である○月○日から長期間経過しても、ページが更新されていなければ、事件に巻き込まれた可能性が出てきます。

その最終更新ページに、「旅行には、仕事でお世話になっているX氏も一緒に行きます。

」というメッセージも入っていれば、実装に関係のある人物として、X氏が浮上します。

この方法は、行方不明者がSNS利用者でないと活用できませんが、行方不明者がSNSを利用していた場合には、行方不明者が行方不明になる直前の行動を克明に把握できるので、自分でできる人探しの方法として有効なものになります。

ビラや新聞広告を活用する

ビラや新聞広告を活用することも、自分でできる人探しの基本的な方法です。

ただし、他の方法と違って、ビラや新聞広告を活用する場合には、ある程度の費用がかかりますから、この点に注意しなくてはなりません。

ビラ作成には、デザインから印刷までの全てを業者に依頼した場合には、A4版のビラを1,000枚作成するとした場合、5万円～7万円程度の費用が必要になります。

また、印刷されたビラを人を頼んで配布する場合には、実働3時間、時給800円から900円として計算すると、1人当たり3,000円程度の費用もかかります。

新聞広告の場合、全国紙に人探しの3行広告（3ｃｍ×1ｃｍ）を掲載する場合には、1回につき約9,000円程度の広告料の支払いが必要です。

同じく3行広告を地方紙に掲載さる場合には、1回につき約1,000円の広告料が必要になります。

新聞広告による人探しの場合、ある程度の期間連続して広告を掲載する必要がありますから、やはり、トータルで数万円の費用を見積もっておかなくてはなりません。

新聞は、非常の多くの人が目にするので、繰り返し捜索広告を掲載することで、人探しに関する重要な情報が入ってくる可能性は高いと言えましょう。

ビラだと、作成するだけでなく、配布する必要があり、その手間が大変です。

また、例え、ビラを配布したとしても、人探しに関する情報を持っている人にビラが配らなければ、全く意味がありません。

その点では、ビラ配りよりも新聞広告の方が優れています。

ナンバープレートを確認する

自動車からも、人探しに関する様々な情報を取得できます。

行方不明者が所有する自動車のナンバーが分かる場合、国土交通省が管轄する陸運支局で、自動車の「登録事項証明書」を手に入れれば、行方不明者に関する以下のような情報を入手することができます。

登録自動車の所有者
所有者の住所
自動車の型式、種別、用途
自動車の初回登録の時期

行方不明者の自動車の「登録事項証明書」を手に入れるためには、25円で申請できる申請書に、申請者の住所や氏名などの個人情報を記載し、押印の上、把握している行方不明者の自動車のナンバーを記載して、陸運局の窓口に提出します。

行方不明者の手掛かりが、自動車のナンバーだけというケースも頻繁にあります。

その場合には、まず、そのナンバー自動車の「登録事項証明書」を取得し、所有者の氏名、住所などを割り出します。

行方不明者の氏名、住所は、人探しの最も基本的な事項ですから、そこから、普通に人探しを始めることができます。

住民基本台帳を閲覧する

行方不明者の住んでいる市区町村は分かっているが、詳しい住所が分からない、というケースもあると思います。

その場合には、その分かっている市区町村の窓口で、住民基本台帳を閲覧することで、行方不明者の正確な住所を把握することができます。

住民は個人情報の1つですから、市区町村の窓口で住民基本台帳を閲覧するには、以下のような正当な理由が必要です。

債権者が取り立てのために債務者の住所を確認する必要がある
本人の親族が、行方不明者になっている本人の住所を確認する必要がある
裁判を起こそうとする者が、被告となる者の住所を確認する必要がある

戸籍謄本を取得する

自分でできる人探しの方法の1つとして、行方不明者の本籍が分かっている場合には、本籍地の市区町村の窓口で戸籍を取得することがあります。

戸籍には、戸籍に記載されている者の、出生、結婚、認知、死亡、養子縁組など、身分変動事項が記載されていますので、戸籍を取得すれば、行方不明者に関する重要な情報を取得できます。

特に、行方不明者の生死がはっきりしない場合には、もし仮に、行方不明者が死亡しており、その死亡届が市区町村役場に提出されていれば、戸籍に死亡の記載がありますから、行方不明者が既に死亡していることが分かります。

戸籍には、戸籍の附票というものがあります。

これは、戸籍に記載された者の出生から現在（死亡者の場合には死亡時点まで）住所の変動を証明する書面です。

行方不明者の住所がわからない場合には、戸籍と一緒にこの戸籍の附票を取得すると、行方不明者の住所を確認することができます。

戸籍は個人情報そのものですから、誰でも自由に戸籍を取得できるというわけではありません。

戸籍を取得できるものは、以下の3ケースに限定されます。

本人の子、配偶者、父母、孫などが本人の戸籍を取得するケース
本人の債権者など利害関係人が、自己の権利を行使するため戸籍を取得するケース
弁護士、司法書士、行政書士などが職務上の必要のために戸籍を取得するケース

徒歩で足取りを追う

自分の徒歩で、行方不明者の行きそうな場所を辿ってみることは、自分で行う人探しの基本中の基本です。

もちろん、ただやみくもに歩き回るのは非効率ですから、以下のようなルートに絞って、探してみます。

行方不明者の自宅と会社を結ぶルート
行方不明者の自宅と学校を結ぶルート
行方不明者がよく立ち寄るお店、公園など
遊びに行く可能性がある場所

行方不明者が立ち寄りそうな場所に、徒歩で向かったところ、運良く、行方不明者がその場所にいたりして、そこで、人探しがあっさり解決となる場合もあります。

そうでなくても、行方不明者の所持品が見つかるなど、徒歩による捜索で、人探しの重要な手がかかりになる情報を取得できるケースも多くあります。

失踪人・家出人をいち早く見つけ出したい方へ

近年、警察に提出された「捜索願」が増加しており、行方不明者は78,668人と発表されています。｢捜索願｣が出されなかった方の数も含めると、その実数は10万人を超えると言われています。

実は警察に捜索願を届けたとしても、事故や事件性が無い限り積極的には動いてくれません。警察はあくまでも事件捜査をする機関であって、人探し機関ではないのです。しかし「事件になってから動く」では、探したい人の立場からすると手遅れです。

「人探し」は探偵事務所が得意としています。原一探偵事務所では事件になる前に、警察より早く人探し調査を行います。